通信販売の危険性

医薬品通販の危険

そもそも、医薬品を対面式で販売することに厚生労働省がこだわっていたのは、副作用などのリスクを理解したうえで医薬品を購入してほしいという消費者・患者を思いやる態度ゆえである。だが、2014年にネット通販で医薬品を取扱っている会社のうち300社に厚生労働省が匿名で問い合わせを行ったところ、半分弱の136の業者から返事がなかった。これは、消費者が購入した薬の内容について問い合わせをしても、半分程度の業者からは返事がもらえない可能性が高いということだ。
つまり、我々が医薬品を通信販売で購入するときは、業者の見極めが大切であるということだ。
また、法的には、今でも第1類医薬品を購入するときは、アマゾンのようにボタン1つで購入できるわけではなく、いったん薬剤師から内容や容体、用途についての質問や、使用法に関する情報提供が行われ、消費者がそれに返信した後はじめて販売が行われるべきとされている。

違法販売サイトの存在

また、実際に店舗を持っており、1週間に30時間以上の開店の実態があり、店舗には薬剤師が常駐していなければいけないと厳密に定められているインターネット上の医薬品会社であるが、実際には販売条件を満たしておらず、販売許可すら得ていない違法サイトが多いのが現実である。では、そういった違法サイトはどうやって見抜けばいいのだろうか。
もちろん、要指導医薬品や、医者の処方箋なしでは本来購入が許されない医療用医薬品を売っているサイトには注意が必要である。また、ホームページに店舗の正式名称や責任者が記載されていなかったり、問い合わせのための連絡が記載されていなかったり誤っていたり、行政からの販売許可証が載っていなかったりしたら、正規の手続きをふんで営業を許可された医薬品販売業者ではないかもしれない。


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